商品撮影サービスの醍醐味といえば、「綺麗なイメージ写真」と考える人もいるかもしれませんが、それはネットショップに訪問者が増え、商品ページを閲覧した段階で重要となる“判断材料としての写真素材”でしかなく、現在の時流では、どれだけイケてるイメージ写真をメイン画像として用意し、他社との差別化をしたくても出店先によっては実現できない状況になっている。
アマゾンのメイン画像の白い背景の規定については、ご存知かと思いますが、楽天市場も2018年7月下旬から本格的に商品撮影時、または加工後の商品写真の背景については、シンプルにすることを前提に遵守事項が厳しくなっています。
今までの楽天市場の旧式の流れである「メイン画像で○○円！」のように、1つの画像に対してキャッチコピーの占有率の高いデザインパターンにも規制が入るようになり、試験運用から2ヶ月あまりが経過し、遵守していない商品画像での販売にはペナルティーが課せられると、早くも売上に影響が出ることを懸念しているショップの声が流れています。
商品画像のシンプル化の徹底については、今年中は試験運用といってもガイドライン自体は決定のため、3ヶ月後の2019年1月からは、問答無用でペナルティが加点されることになります。
現状でも、過去の商品撮影サービスや商品画像のデザイン業者によって楽天市場のために納品された「メインの加工画像」を早急に変更を施さなければならないネットショップも存在しています。
現時点で検索表示の影響を受けた、受けないという状況は無いようですが、今後は、いわゆる格安で商品メイン画像やバナー素材を制作している代行先での「派手めの商品画像」を制作依頼することは、控えるべきです。
何度もブログで書いてきましたが、安い写真と安いデザインで構成する商品ページの代行業者に任せる危険性が、こうした大手ショッピングモールの規約変更によって明暗が別れている状況です。
商品撮影サービスにおいても、撮影スタジオが勧めるイメージ性の高い商品写真ばかりを依頼していたネットショップは、シンプルな白背景の“1枚ものの商品写真”で勝負できなかった場合は、撮り直しを余儀なくされているという相談も弊社に届いている。
ネット上では商品撮影やネット通販のついての情報記事が多く出回っているが、それは果たして最新のネット通販の流れに準拠したものなのか？を検討していく必要があります。
商品撮影サービスを代行する側も依頼元の出店先に応じた撮影方法の提案など、サービス自体の質と幅が求められる時代に入ったと弊社は感じています。
今回の記事では、商品撮影サービスの代行内容の変化と見極めに付随して、商品写真を使った戦略についても触れていきたいと思います。
楽天市場、アマゾンの商品撮影の注意点とは
個別商品ページの商品写真に関するガイドラインについて、話を進める前に、楽天市場、アマゾンの特徴的な遵守事項を確認しておきましょう。
楽天市場での商品画像の取扱いについて最も興味深かったのは、遵守事項もしくは禁止事項に違反した場合の対応についての項目です。
簡単に説明すると、今年の残り約3ヶ月間はガイドラインに対応した商品画像の確認変更期間であり、来年からは何かしらの処置を必ず行います！という通達です。
そして次のようなケースは違反として加点されるようです。
楽天市場の商品画像の禁止事項
2：枠線の利用
3：幾何学模様やデジタルパターン、目立たせる目的の奇抜な色の背景色の利用
正直、これに違反してしまう商品画像を使用している店舗って相当な数になる気配がしてます。
また画像に対しての“テキスト保有率21％”と聞くと、画像面積の約5分の1のテキスト量なら大丈夫と安易に考えてしまうかもしれませんが、侮ってはいけないのです！
実際、楽天市場が提供している「テキスト要素カウントツール」でテストしてみると、想像より遥かに文字デザインを行えるスペースが狭い（少ない）ことが分かるはずです。
さらに楽天市場では撮影背景についても言及されています。
背景についての禁止事項
カラーバリエーションを表現するため色違いの商品画像を合成することは可。
その場合は商品のみ切り取られた画像を使用する
2：白以外の背景色のベタ塗り
3：グラデーションなどのグラフィック表現
物凄く厳しい禁止事項になっています。
分かりやすく解釈すると、「加工はカラバリの合成程度であとはダメ！」という事みたいです。
これによって、商品撮影サービスを利用してメイン画像にイメージ写真を活用しようと検討した場合は、楽天市場での禁止項目をよく検討する必要があります。
楽天市場のガイドラインはこのようになっていますが、ではアマゾンではどうなのかチェックしてみましょう。
アマゾンでメインとなる商品画像の禁止事項
2：商品画像の背景は真っ白にしなくてはいけない（RGB値255で統一）
3：文字・ロゴ・透かし・挿入画像の使用は不可となる
4：画像全体の85%以上を商品が占める必要がある
アマゾンにおいても商品メイン画像だけを見れば、楽天市場と同様に厳しい禁止項目が存在しています。
しかし、一読していくとそれぞれの出店先で商品撮影の方法から見直さなければならないのかと聞かれれば、そうではなく、「商品写真のみ」で勝負すれば何も足かせにはならない。
上記の「真っ白背景」の規定も撮影業者にとっては、難しいハードルではなく、現場対応で商品撮影時の背景を白く飛ばせるセッティングであれば、撮影プションの追加も不要であり、商品部分の切り抜き加工をしなくても済むケースが多いのも事実です。
商品撮影を行う業者でこうした大手ショッピングモールの動きに「ヤバイ！」と感じているのは、レーン作業で業務を簡略化しながらストロボなどの撮影機材への投資を省エネしてきた撮影業者とも言えます。
また在宅カメラマンなどに委託していた商品撮影サービスは、現場作業で背景を白く飛ばすことを想定すれば、スペースや機材の関係で、個人で扱うには厳しい商品も出てくることは予想できます。
要は、撮影業者の基礎力が試される結果になりますので、写真屋として基本的な商品撮影のサービス活動してきた業者には、「なんちゃってプロカメラマン」が減ることになり追い風とも言えます。
商品一覧に表示される商品写真は今後、シンプル且つ品質の良い画像が求められます。
もしも現在、格安撮影がウリの代行業者をご利用の場合、納品された“1枚の商品画像だけ”で他社と渡り合える仕上がり品質なのかを考える時期にきています。
商品写真のシンプル化の意図とは
楽天市場、アマゾンの商品画像に関する禁止事項のポイントとなる箇所について見てきましたが、そもそもなぜ？大手ショッピングモールは、出店する店舗向けにシンプルな商品画像を求めるようになってきたのか？
理由は簡単で、ネットで商品を購入するメイン端末がスマートフォン、つまりモバイル端末が主流となり、2018年8月の調査報告によれば、楽天市場、アマゾンのネット利用者の70％以上がスマホからの閲覧・購入というデータもあります。
そうなると限られたスペースでブラウジングすることになるスマホ利用者に向けて、商品撮影された写真1枚に対して、文字などの商品情報を詰め込むというデザインは、非常に見にくいうえ、購入にも至らないため「時代遅れ」と判断したのです。
個人的に楽天市場よりアマゾンが好きな理由は、商品ページがアマゾンの方が見やすかったのは確かです。
商品画像は規定のおかげで3年ほど前から更にシンプルになり、商品ページに集中しやすく購入しやすい、対していわゆる楽天デザインとも揶揄される派手な商品画像を長いページでゴチャゴチャと構成される楽天のページは嫌いでしたｗｗ
一昔前はまだ主流はパソコンでネット利用をする人が多かったので、楽天的なデザインもある程度通用していましたが、、今ではネット利用者のシュアは完全に逆転してスマホユーザーに向けたコンテンツ制作は必須であり、考えていないというネットショップは衰退します。
商品画像を見やすくシンプルにする規制については、至極当然の流れであり、アマゾンに至っては米国版ではありますが、ビジュアル検索を本格化し、テキストベースではない画像検索のみで目的の商品を探すことができる取り組みも行われいます。
こうした取り組みが本格化すれば、商品ページの作成を代行して小手先の訪問者を集めようとする代行業も減り、ネットショップの運営方法も自社の商品と向き合いながら商品写真での魅せ方を考えるというシンプルな販売方法への転換が訪れるような気もしています。
商品写真の撮影方法や画像デザインを「現在の時流に合わせる」ということに付随して撮影業者の分野のこぼれ話をさせて頂くと、5年前まで目立っていた激安のアノ商品撮影サービスは、もうネット上には存在しません。
この事象が意味していることは、ネット通販利用者の目が肥えていることや個人でも写真を気軽に撮るようになった時代背景もあり、スマホで撮れる程度の商品写真を提供している業者は、いくら撮影料金が安くても消費者の購買意欲を刺激するものではないということかもしれません。
商品写真がシンプルになるということは、それだけ丁寧に仕事をする撮影業者が求められます。
商品撮影と商品ページ作成の代行の注意点
商品撮影の仕上がりに納得がいかず、業者を変えたいけど商品ページの制作も頼んでいるから決断が難しい。
商品撮影＋ページ構成と商品登録まで業務委託をしているネットショップにとっては、商品写真はあっても、自社で商品ページを構成するのがSEO対策上、不安だということもあります。
商品ページや登録作業を外注している理由は2つに大別され、単純に作業労力を外部に分散させているケースと、業者に任せることで検索表示の優位性がキープしたいケースに分かれます。
特に楽天市場のように独自性の高いページソースが目立つ仕様では、業者に任せたくなる気持ちも分かりますが、1つ注意しておきたいのは、「楽天の商品ページのノウハウは楽天市場でしか通用しない」ということです。
もちろん楽天市場というモール全体を考えれば、集客性があることは間違いありません。
しかし、その恩恵を受ける代わりに、商品ページのキーワードやタグの構成、表記の組み合わせや禁止事項など、楽天市場のルールで行われます。
でも・・これってずっと楽天市場に依存するしか無いですよね？
もっと言えば、複雑怪奇な楽天仕様に合わせるために商品ページの代行業者ともずっと継続しないといけませんよね？
このスマホ契約の「○○縛り」にも似た現象を商品撮影と商品ページ作成という視点で見てみると、楽天市場以外の自社サイトでの運用計画または販路拡大にも目を向けておいた方が将来的に安定するのではないかと考えます。
自社でECサイトを構築し、自然検索で支持されるようになれば、何も規制のない自由なネットショップが構築でき、手数料や登録費用という概念から開放されます。
楽天市場やアマゾンというのは、ざっくり分ければ、「即効性のある市場」です。
対して自社サイトでネット通販を行うには、最低1年先を見据えた行動が必要になり敬遠するネットショップも多いのも事実です。
前章で示した出店先毎のガイドラインの変更は、商品画像に関してのことだけですが、もしもガイドラインの変更によって、売上額○○万円以上のみしか出店できないという条件が追加されたら、御社の楽天市場の店舗は存続できるでしょうか？
楽天市場のみで営業を行っていて、もしそうした規約が決定し、条件に満たない時は、今までの支払った外注費用などの投資額は水の泡となります。
楽天市場に出店している企業の中で、そうしたリスクを回避するために自社サイトを含めた販路を十分に考え利益を確保できる複数のEC通販サイトを持っている企業がどれだけいるでしょうか？
弊社が商品撮影サービスの業者として、比較サイトなどに業者登録をしない理由は、自社でなんとかできるサービスサイトを持っていなければ、登録先が潰れたら終わりという悲惨な結果になる可能性があるからです。
今ご覧頂いているサイト然り、自社サイトでのサービス展開では、ページごとの文字数の制限も、商品画像の掲載枚数の制限もなければ、出店型のような手数料を取られることもありません。
「自社サイトでネット通販を行うには、最低1年先を見据えた行動が必要」と書いたのは、即効性がない自社サイトは、Google検索などの自然検索から流入する数を増やすには地道な作業が必要になります。
なぜ商品撮影や商品ページ作成を代行する業者が、自然検索で価値ある商品ページの作成を代行するサービスが少なく、「楽天用とかアマゾン用のページ」に特化したものを作りたがるのかと言えば、「雛形で量産しやすい」という理由があります。
しかしこの法則で作られた商品ページのデメリットは、例えばA,B,Cの三社が同じ商品を販売したとして、三社ともページ制作の代行を外注したら、三者三様ならぬ、三社同様のページが出来上がり、差別化などできない可能性もあります。
商品撮影＋商品ページの作成の営業文句として、「撮影のついでにどうですか？」とか、「商品写真とページ構成は連動しますから」という言葉がありますが、SEO対策を考慮した商品ページ作成はついでにやるものではなく、商品写真とページ内容は連動してもSEO対策上で有利になることはありません。
弊社に商品撮影を依頼されるショップの中にも商品販売ページ自体を外注に任せている例もありますが、説明文や商品紹介用のテキストを読むと、熱量のない文面が目立っていると感じるのは私だけでしょうか？
例えば、ページ作成代行業者がアルバイトを雇いページ1枚のテキスト打ちをしていた場合、面倒な作業を代行してもらえるメリットはあっても文章量と商品に対する想いが表現されることを期待してはいけません。
私の個人的な経験ではありますが、本当にSEO効果のある商品ページの作成料金は確実に金額に比例しますし、撮影と抱き合わせのサービスで本格的に行える業者は物凄く限られている現状を知っておくべきです。
商品撮影と商品ページ作成代行を利用する時の注意点としては、目的に合う内容なのかを見極めることです。
見極め方法としては、「楽店市場でランキング入りした商品ページを作っています」という業者の宣伝を見た時、実際にランクインしたネットショップの取扱い商品数が他店よりも多い傾向にあれば、それはページ数で上位表示された可能性が高く、代行業者の功績ではないと考えます。
逆に取扱う商品数が少なくてもランキングに入賞する商品ページを制作しているのなら、検討する価値はあります。
商品撮影と商品ページ作成代行を利用する時は、目的を果たせないサービスには早く見切りをつけることが大切です。
まとめ：商品撮影サービスを2次的に利用する戦略を考える
前章で自社サイトの優位性について少し触れましたが、初期費用などの事由で手が出せないショップもいるかもしれません。
しかし最近の消費者行動にSNSからの流入傾向が急激に高まっているという点を考えれば、無料で広報活動・販売ルートの構築まで可能なSNSを利用する方法も存在します。
代表的なものはインスタグラムですが、各種SNSのアカウントをお持ちのネットショップは、商品撮影の業者から納品された写真を、SNSにも2次的に活用することで、各SNSからの流入者を増やすことができるかもしれません。
楽天市場やアマゾン、ヤフーショッピングを軸に展開しているネットショップに多く見られるのが、SNSでの宣伝効果に疑問を持っている店舗がまだまだ多いことが気になります。
もちろん出店先の規約として自社のページからSNSへ外部リンクを貼る行為が禁止されていることもありますが、SNS上から自社の商品ページへのリンクを向けることは自由です。
検索エンジンの動きからすれば、確実にSNSでの宣伝（リンク）は有効なシグナルとなってきますので、商品写真をSNSに掲載し自社の商品を紹介することをオススメします。
こうした宣伝方法は、「売れているネットショップ」は既に実践済みであり、珍しい手法でもありません。
もう少し踏み込んで説明すれば、ネットショップが商品写真を使った戦略を考えるならばSNS上の書き込みで単純に商品リンクを貼るだけではなく、SNS上のファンをどれだけ増やせるかがポイントになってきます。
こうしたSNSでの販売戦略を紹介した時に、よく見られるミスは、「商品紹介ばかりするビジネス色満載」の投稿ばかりをしてしまうアカウントになることです。
SNSからネットショップに誘導するには、「きっかけと行動」を常に意識した投稿が大切です。
例えば、SNS自体のファンになった人に宣伝する効果と、通りすがりの人に宣伝する効果では、明らかに前者の方が見込み客としての質は上昇します。
今のネットで商売をする基本は、訪問者数を増やすのではなく、訪問者の質を意識することです。
興味のない人がどれだけフォローしてくれても意味はなく、無機質なフォロワーが何かに化けることはないです。
こうした消費者に向けた行動を意識したサービス展開は、商品撮影サービスの代行内容に関しても同じようなことが言えます。
商品写真というデータを納品することは、カメラや機材があれば、誰でも撮ることはできます。
しかし、サービスを提供する業者側が消費者行動を意識していれば、ネットショップ側と目標を共有しながら作業を進めることができます。
今後、重要になる商品撮影サービスの代行内容とは、それぞれの出店先に合わせた商品画像を提供することだけではなく、ネットショップ自体にメリットになることを想定しながらサービスに取り組める業者なのかを判断することが大事なのかもしれません。
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